Z世代と進める商品開発｜共創の進め方と企画検証のポイント

Z世代と進める商品開発では、若者に完成案の感想を聞くだけでなく、生活上の課題を見つけ、利用場面を描き、試して確かめる過程に参加してもらう方法があります。共創の価値は、企業だけでは気づきにくい視点を得て、企画の前提を問い直せることです。

ただし、ワークショップで盛り上がった案が、そのまま売れる商品になるわけではありません。本稿では、企業が持つ技術や事業条件と若者の経験を結びつけ、アイデアを次の検証へ進める方法を整理します。

Z世代マーケティングの全体像は戦略の立て方、選ぶ理由や購入までの流れは消費・購買行動の記事で解説しています。本稿では、商品・サービス開発に若者が参加する共創の進め方に焦点を当てます。

商品開発のどの段階に、Z世代の参加を組み込むか

最初に、参加者と一緒に何を決めるのかを明確にします。課題を見つけたいのか、使い方の案を広げたいのか、試作品の使いにくさを確かめたいのかで、参加者への依頼も必要な準備も変わります。

開発段階	参加者にお願いすること	企業が準備すること
課題探索	日常の経験、困りごと、現在の工夫を共有する	対象とする生活場面、既存の顧客情報
構想・共創	望む体験や複数の使い方を考える	技術や事業の前提を分かりやすく伝える資料
試作検証	具体的な作業や選択を試し、気づきを伝える	試作品、使う場面、確認したい条件

アイデアの募集、調査への協力、開発チームへの参加では、関わる深さが違います。参加者に、意見がどう扱われるか、決定に関われる範囲、結果をいつ共有するかを伝えましょう。採用を約束できない段階なら、その点も含めて期待を合わせます。

本稿は商品・サービス企画への応用を扱います。対象者募集や質問の作り方はZ世代リサーチの進め方で詳しく説明しています。

企業の技術と、参加者の生活上の課題を結びつける

新技術を使うことを目的にすると、生活者が使う理由が後回しになりがちです。現在の行動や不便さを先に聞き、技術の説明を受けた後の発想と分けて記録すると、企業の説明がどこに影響したかも振り返れます。

技術紹介資料は、専門用語を減らし、できること・できないこと・検討中のことを区別します。企業が期待する答えへ誘導しないよう、使いたくない場面や不安も書ける余地を残してください。

アイデアを、利用場面と成立条件が分かる企画案にする

「便利なアプリ」「環境に良い商品」のような名前だけでは、次の開発判断ができません。誰が、いつ、何をするために使うのか、今の方法と何が違うのかを一枚にまとめます。実現に必要な条件と、まだ確かめていないことも添えます。

企画案に残す項目	記入例：架空の持ち帰り容器サービス
利用者・場面	昼食を持ち帰る学生が、授業の合間に利用する
解きたい課題	返却場所が遠いと利用を続けにくい
提案する体験	普段通る場所で返却できる
成立条件	返却拠点、洗浄・回収の運営、利用者の手間
未検証の点	返却行動が続くか、運営負担が許容できるか

この例は実施事例や提供中サービスではありません。アイデアを判断可能な形にするための説明用です。参加者が書いた言葉と企業側が加えた解釈も分けて残すと、後の検証で元の意図を確認できます。

企画案の価値をコピーや見た目へ落とし込む段階では、Z世代向けデザインのコピー・色・パッケージの考え方を参照してください。好みだけで選ばず、利用場面や必要な情報が伝わるかを確かめることで、企画の意図と表現のずれを見つけやすくなります。

共創で生まれた案を、参加者以外でも試す

共創に参加した人は、企画の背景や開発者の意図をよく知っています。企画に初めて触れる人も理解できるか、必要と感じるかは別に確かめましょう。参加者の愛着と、商品としての使いやすさや選ばれやすさを分けるためです。

試作品は、確認したい問いに必要な範囲で作ります。利用場面が伝わるかなら絵や簡単な説明資料、操作で迷うかなら画面の試作、手触りや持ち運びやすさなら実物に近い模型が候補です。見栄えを作り込む前に、何を判断するための試作かを共有します。

確認結果は、良い感想だけでなく、迷った箇所、誤解された点、使わない条件も記録します。「買いたい」という回答が得られても、価格や購入場所が未提示なら購入行動の確認とは区別します。

どの施策から検証するか、事業全体の優先順位を決める視点はZ世代マーケティング戦略の記事も参考になります。

採用・保留の理由を共有し、次の参加につなぐ

共創を一度きりの意見収集で終えないためには、企業がどの案をどう扱ったかを参加者へ返すことが大切です。採用できなかった案も、事業条件、技術条件、追加調査の必要性など、共有できる範囲で理由を説明します。

• 開発段階と、参加者が関われる範囲を伝える。
• アイデアの使い道、記録・写真の扱い、成果共有の方法を合わせる。
• 生活者の経験と企業の説明後の反応を分けて記録する。
• 価値の仮説と、実現に必要な条件を一枚にする。
• 参加者以外での検証と、判断結果の共有を予定に入れる。

リジェネレーションの実践は、若者と企業が対話し、未来の価値を構想する場づくりを含みます。企画段階からどこまでの支援が必要かは、Z世代マーケティング・リサーチの支援内容をご確認のうえご相談ください。