地球温暖化や生物多様性の低下など、私たちが直面する環境課題が多様化する中、「環境学習」への関心が高まっています。環境学習は、単に知識を得るだけでなく、持続可能な社会に向けて自らの行動を変化させるための土台となるプロセスです。
この記事では、環境学習の基本的な定義や「環境教育」との違い、さらには現代社会で求められる実践的な3つのテーマについて詳しく解説します。また、教室や研修室を飛び出して社会課題に向き合う具体的なプロジェクト事例も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
右近宣人1999年生まれ 神戸大学 法学部卒業
学生時代、NPO法人en-courege 9期 本部メンバーとして、事業/組織づくりに携わり、メンバー3700名・会員8万名規模に拡大
2023年6月 大企業で新規事業に関わる中、 Z世代・若者と企業・自治体が繋がるプラットフォームを創るため、 一般社団法人Re-Generationを設立。大企業に勤める傍ら、起業も同時に行う「第3の働き方」を行う。
全国のZ世代/α世代を対象としたプログラムを企画・運営を行っている。
環境学習とは？
私たちが生活の基盤を置いている地球の環境は、気候変動や資源の枯渇、生物多様性の低下など、多くの課題を抱えています。これらの課題の要因や現状を正しく認識し、解決に向けた具体的な行動を起こすための知識や価値観を育む取り組みが「環境学習」です。
まずは、環境学習の基本的な意味や目的、そして類似する「環境教育」との違いについて詳しく解説していきます。
環境学習の意味と目的
環境学習とは、人々が自然環境や社会環境の現状を知り、それらが人間の生活や経済活動とどのように関わっているのかを総合的に学ぶプロセスのことを指します。単に自然の仕組みや科学的なデータを暗記するのではなく、環境問題の原因を考察し、自分たちの暮らしとどのように結びついているのかを多角的な視点から理解することが重視されます。
環境学習の主な目的は、持続可能な社会を構築するための「価値観」と「行動力」を育成することにあります。学習の対象は知識の習得にとどまらず、ごみの分別や節電といった日常的な行動から、地域の自然保護活動への参加、環境に配慮した製品を選ぶ消費行動まで、学びを具体的なアクションへつなげることが目標とされています。
日本の「環境教育等促進法」においても、環境と人間との関わりについて理解を深め、環境保全活動に参加する意欲を高めることがその理念として掲げられています。知識（認知）、態度（情意）、技能（精神運動）という複数の側面から学習者に働きかけ、総合的な人間力を高めることが環境学習の目指す姿です。
「環境学習」と「環境教育」の違い
環境分野の学びを表す言葉として、「環境学習」のほかに「環境教育」という言葉があります。これらは同じような文脈で使われることが多いですが、学びの主体をどこに置くかという点でニュアンスが異なります。
「環境教育」と「環境学習」の違い
- 環境教育：教員や専門家などの指導者が、学習者に対して環境に関する知識や技能を「教える」こと
- 環境学習：学習者自身が自らの関心に基づいて課題を見つけ、主体的に「学ぶ」こと
環境教育は、教員や専門家などの指導者が、学習者に対して環境に関する知識や技能を「教える」という側面を持っています。カリキュラムに沿って体系的に情報を伝達し、学習者の理解を促すアプローチです。たとえば、ある製品を作るためにどれほどの水資源が使われているのかを、指導者がデータを用いて解説するような場面が環境教育に該当します。
一方で環境学習は、学習者自身が自らの関心に基づいて課題を見つけ、主体的に「学ぶ」プロセスに重きを置いています。指導者は教え込むのではなく、学習者が自ら答えを導き出すためのサポート役に回ります。情報を受け取るだけでなく、自ら調査し、考え、対話を通じて解決策を模索する姿勢が環境学習の特徴といえるでしょう。
たとえば、学習者自身が自分の生活で消費している水資源の量を計算し、それを減らすための方法を考えて実践するようなアプローチは環境学習と呼べます。
環境教育について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
環境学習が求められている理由・背景
現代において環境学習の必要性が高まっている背景には、環境問題の質的な変化があります。1960年代から70年代にかけての日本では、工場からの排水や排気ガスによる公害が社会問題となりました。当時の学びは、特定の発生源から生じる公害のメカニズムを知り、被害を防ぐための教育が中心でした。
しかし、現代の環境問題はより複雑で広範囲に及んでいます。地球温暖化や海洋プラスチックごみ問題などは、私たち一人ひとりの日常生活や通常の経済活動そのものが原因となっています。
さらに、1972年のローマクラブによる「成長の限界」の提言や、1992年の地球サミットなどを経て、地球の資源には限りがあるという認識が世界的に共有されるようになりました。そして、2015年に国連で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）により、環境問題は経済や社会の課題と密接に絡み合っていることが共通認識となりました。
そうした背景から、国や行政のルールだけでなく、市民一人ひとりが環境問題を身近なものとして捉え、行動を変容させていくための土台として、環境学習の役割が大きくなっています。また、企業においてもESG（環境・社会・ガバナンス）投資の観点から、環境に配慮したビジネスモデルの構築が求められており、大人向けの環境学習のニーズも拡大しています。
環境学習のメインとなる3つの実践テーマ
環境学習で扱うテーマは多岐にわたりますが、現在の社会情勢や政策目標を考慮すると、大きく3つの分野に分類できます。ここでは、環境学習の中心となる実践テーマについて、具体的な内容を交えて紹介します。
- ①地球温暖化・カーボンニュートラルの学習
- ②資源循環・エシカル消費・フードロスの学習
- ③自然共生・生物多様性の学習（ビオトープなど）
①地球温暖化・カーボンニュートラルの学習
気候変動問題は、世界全体で取り組むべき優先課題の一つとされています。このテーマでは、地球温暖化のメカニズムや、それに伴う異常気象、海面上昇などの影響について学びます。
特に近年は、「カーボンニュートラル」に向けた環境学習が活発に行われています。カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させ、全体として排出を実質ゼロにする取り組みを指します。日本政府も2050年までのカーボンニュートラル実現を目標に掲げており、社会全体のシステム転換が進められています。
具体的な環境学習の内容としては、家庭や学校での電力消費量と二酸化炭素排出量の関係を計算したり、太陽光、風力、地熱、バイオマスといった再生可能エネルギーの仕組みやそれぞれのメリット・デメリットを調べたりする活動が挙げられます。また、個人の省エネ行動にとどまらず、企業がどのように製品のライフサイクル全体で温室効果ガスを削減しているかを学ぶことも含まれます。
さらに、温室効果ガスの排出を抑える「緩和策」だけでなく、すでに起きている気候変動の影響に備える「適応策」（例えば、高温に強い農作物の開発や水害に備えたインフラ整備など）についても、環境学習の対象となります。
②資源循環・エシカル消費・フードロスの学習
大量生産・大量消費・大量廃棄を前提とした社会から、資源を有効に使い続ける「サーキュラーエコノミー（循環型経済）」への移行も、主要な環境学習のテーマです。
従来のリデュース（発生抑制）、リユース（再使用）、リサイクル（再生利用）の3Rに加え、最近では「エシカル消費（倫理的消費）」の概念を取り入れた環境学習が増えています。エシカル消費とは、人や社会、環境に配慮した製品やサービスを選んで購入することです。エシカル消費をテーマとした環境学習では、消費者の選択が社会課題の解決につながるという考え方を学びます。
たとえば、使い捨てのプラスチック製品を減らすために、繰り返し使えるシリコン製の食品保存容器を1,500円程度で購入して長期間使用することも、環境負荷の低減につながる具体的な行動です。また、生産者に適正な賃金が支払われ、農薬の使用を抑えて生産されたフェアトレードのオーガニックコットンシャツを3,300円で購入するなど、日常の買い物が環境保全や労働環境の改善に直結することを学びます。
また、まだ食べられるのに捨てられてしまう「フードロス（食品ロス）」問題も身近な環境学習のテーマです。給食の食べ残しを減らす取り組みや、規格外の野菜を有効活用するアイデアを考えるなど、食の観点から資源の無駄遣いについて学びます。
③自然共生・生物多様性の学習（ビオトープなど）
学校の敷地内に「ビオトープ」を設置し、地域の在来種が定着できる環境を整備する活動も、代表的な環境学習の実践例です。児童や生徒が自ら水辺を作り、そこに集まる昆虫や鳥、水生生物を継続的に観察することで、生態系のバランスや命のつながりを直接体験できます。
また、地域の森林や河川に出向き、そこに生息する生き物の調査を行うフィールドワークも、環境学習の一環として実施されることが多いです。ブラックバスなどの外来種が在来種に与える影響を実際のデータを用いて分析したり、地域の自然環境を守るためのルール作りについて議論したりすることで、自然環境を適切に管理し、人間社会と共存していくための視点を養うことができます。
教室を飛び出そう！環境学習の実践アプローチ
環境学習をより効果的なものにするためには、教科書やインターネットで知識を得るだけでなく、学習者が当事者意識を持てるようなアプローチを取り入れることが推奨されます。
ここでは、環境学習の実践的なアプローチ方法について解説していきます。
ネットで調べるだけでなく「体験」することが重要
環境学習は、インターネット上で知識を得たり動画を見たりするだけでなく、実際に「体験」することがとても大切です。
たとえば、ごみ処理施設やリサイクル工場を見学して日々処理される廃棄物の量に圧倒されたり、間伐体験を通じて森林の手入れにかかる労力を実感したりと、五感を使った「体験」は学習する人の記憶に深く定着します。
また、実際の環境問題の現場に足を運び、そこで働く人々の生の声を聞くことで、ネットの検索結果には表れない課題の複雑さや、解決に向けた地道な努力に触れることで、学習者それぞれが「感じる」ことができます。環境学習は、「体験」を通じて環境問題に触れ、自分の心で「感じる」ことで、はじめて自分事として捉えることができるようになるのです。
PBL（課題解決型学習）を取り入れることが大切
環境学習の手法として広く採用されているのが、PBL（Project-Based Learning：課題解決型学習）です。PBLとは、正解が一つではない現実の課題に対して、学習者がチームで協力しながら解決策を探究する学習方法です。
たとえば、「地域の河川をきれいにするためにはどうすればよいか」という環境学習のテーマを設定したとします。学習者はまず水質を調査し、汚染の原因が生活排水にあるのか、それとも別の要因なのかを分析します。その結果に基づいて、地域住民への啓発ポスターを作成したり、環境に配慮した製品の利用を呼びかけるキャンペーンを企画したりするのがPBLという学習手法です。
このPBLの過程を通じて、課題を発見する力、情報の収集・分析力、論理的な思考力、そして他者と協働するコミュニケーション能力が総合的に鍛えられます。自分たちの提案が実際に地域社会や学校環境に影響を与える経験は、学習者が社会に参画する意欲を高めることにもつながります。
企業や地域社会と連携することで「教室」から「社会」へ
学校の教員だけで専門的な環境学習のプログラムをすべて構築・実施することには、時間的にも専門知識の面でも限界があります。そこで有効な手段となるのが、環境問題に取り組む企業やNPO、地域社会との連携です。
最新の環境技術を持つ企業から専門家を招いて出前授業を行ってもらったり、地域の環境保護団体と一緒に生態系調査に参加したりすることで、環境学習の内容はより実践的で社会と直結したものになります。学習者にとっては、学校で学んでいる基礎知識が社会のどのような場面で役立っているのかを理解する機会にもなるでしょう。
また、企業側にとっても、若い世代の柔軟なアイデアを取り入れたり、自社の環境に対する取り組みを地域に発信できたりする意義・メリットがあります。教室という枠組みを取り払い、社会全体を学びの場として活用する視点が、今後の環境学習には求められています。
環境学習を実践できるプロジェクトの事例
実際に環境学習を社会に実装していく際、どのようなアプローチが可能なのでしょうか。
ここでは、一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)が企画・運営をサポートし、自治体や教育機関、学生が連携して実施した環境学習プロジェクトの事例をご紹介していきます。
事例①：【自治体・学生】瀬戸内未来ビジョンの事例
「瀬戸内未来ビジョン」は、瀬戸内海環境保全特別措置法の制定50周年を記念し、瀬戸内海周辺の自治体と学生が連携したプロジェクトです。
一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)は、約2ヶ月の準備期間を経て、このプロジェクトにおけるワークショップおよび記念式典の企画・運営を全面的にサポートしました。行政の要望と若者の意欲の両立を図るスライド作成やプログラム設計を行い、瀬戸内海の次の50年につながる実践的な環境学習の場を実現しています。
「瀬戸内未来ビジョン」の事例について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
事例②：【環境教育プログラム_兵庫県】学生向け環境リーダー育成プログラム「HYOGO GREEN NEXT」の事例
「HYOGO GREEN NEXT」は、兵庫県が主催する次世代の環境リーダーを育成するためのプログラムです。一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)は本プログラムの運営に携わり、県内の大学生や若手社会人を対象に、3日間のワークショップとフィールドワークを組み合わせた実践型の環境学習・環境教育を提供しました。
参加者は、兵庫の歴史や地域課題を学ぶとともに、里山・里海の現場に足を運んで事業者の取り組みや課題を直接体験しました。その後、地域の魅力を言語化し、事業の発信方法や拡大方法を検討するマーケティングワークを通して、地域社会や循環経済をデザインするスキルを実践的に学んでいます。
「HYOGO GREEN NEXT」の事例について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
事例③：【Z世代と考える未来都市_神戸市×神戸大学×IGES】「未来社会デザインとカーボンニュートラル」の事例
「未来社会デザインとカーボンニュートラル」は、神戸市、公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）、一般社団法人一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)が連携して企画・実施した、神戸三宮の未来をデザインするプロジェクトです。
ワークショップでは、まずIGESや神戸市の職員からカーボンニュートラルの現状や課題についてレクチャーを受け、参加者が前提知識を身につけます。その後、グループに分かれ「神戸三宮をカーボンニュートラルな街にする方法」をテーマに、Z世代の学生や専門家、行政職員が世代や分野を超えて共に議論を交わしました。
結果的に本プロジェクトは、行政の政策や研究に、Z世代など若い世代の柔軟なアイデアや視点を直接反映させる「共創の場」として機能しました。
「未来社会デザインとカーボンニュートラル」の事例について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
なお、以下の記事でも一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)が企画・運営をサポートした環境学習・環境教育の事例をご紹介していますので、ぜひご覧ください。
全国の学生団体 協賛・共創プラットフォーム「コラジェネ！」
Z世代など若い人のなかには、環境問題をはじめとする社会課題に取り組みたいと考えていても、「何から始めればよいかわからない」「活動資金やノウハウがない」と悩む人も少なくないと思います。そうした学生の活動を後押しするのが、一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)が運営する学生団体向けの協賛・共創プラットフォーム「コラジェネ！」です。
「コラジェネ！」では、環境問題や社会課題に対して熱い想いを持った学生団体に対して、活動資金の協賛や、企画の伴走支援、メンタリングを無料で提供しています。また、同じような目標を持つ全国の他団体との連携をサポートすることで、学生たちが自ら考え、社会に対して発信していく実践的な学習の場を広げる役割を担っています。
「コラジェネ！」について詳しくは、以下の特設ページをご覧ください。
環境学習への一歩を自分の足で踏み出そう！
環境学習は、環境問題に関する知識を蓄えるだけでなく、自分自身の行動を変え、持続可能な社会を形成するための実践的なプロセスです。気候変動や資源の枯渇といった地球規模の課題に対して、個人ができることは小さく見えるかもしれませんが、一人ひとりの意識の変化と行動の積み重ねが社会の仕組みを変える原動力となります。
環境学習に、絶対的な正解はありません。地域の自然観察から始めるのも、社会的なプロジェクトに参加して解決策を提案するのも、環境学習の立派な実践です。知識から実践へ、教室から社会へ、まずは自分なりの第一歩を踏み出してみましょう。
また、企業や自治体と連携し、より実践的な環境学習のプログラムを導入したい、あるいは若者との共創プロジェクトを立ち上げたいと考えている場合は、専門のプラットフォームや支援機関を活用することが問題解決への近道となります。
一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)では、Z世代と企業・自治体をつなぐ多様なプロジェクトの企画・運営をサポートしています。環境学習やサステナビリティに関する取り組みにご関心のある方は、ぜひ以下から詳細な資料をご覧いただくか、一般社団法人Re-Generation(リジェネレーション)までお問い合わせください。
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